- 「現場の支援者の地道な声を、伝えていくしかない」（樋口明彦氏）
- たしかに「支援者」というのは、数えるほどしかマスコミに登場していない。 初期には「ニュースタート」という団体がよくTVに出てきて*1、代表の二神能基氏が番組からの単独インタビューに応じていた。 その後、長田百合子氏のような過激な支援者が演説をぶつ番組はありましたが（「視聴者に共感や爽快感がある」ということなんでしょうか？）、支援団体代表が登場するときには必ず一人きり。 「他団体の代表と同席して支援論を戦わせる」ということがない。
- → 支援業界の事情を少しでもご存知の方はお分かりだと思いますが、ひきこもり支援団体（支援者）同士はこれほどまでにお互い問題視し合っているというのに、どうして≪議論≫をしないんでしょう（その議論そのものが、支援サービスの利用者としてはものすごく参考になると思うのですが）。 ・・・・というか、番組制作サイドはそれを鋭く察知して、同席させない、ってことなんでしょうか？
せめて
- 各支援者はもちろんすでにご自分の方法論をお持ちであり、そもそも忙しくて議論なんかしてるヒマないのでしょうが、支援事業の環境作りのためにも、「議論」というのは、それ自体が立派な≪活動≫だと思うのですが…。
- 「NOLA」代表の佐藤透氏の発言を見ていただければ分かると思いますが、多くの引きこもり支援の現場では、アカデミックな問題意識はほぼ無視されている*2。 しかし、自分たちの取り組みがじつは思想的・法律的・あるいは政治的にいろいろと問題含みだということには、一部のかたは気付いておられると思うのですが。 ―― というか、「議論したって現場では役立たない」と思われている？ → 本当は理論武装が必要ではないでしょうか。 当事者やご家族を説得するためにも、行政や世論を説得するためにも。
- とりわけ、支援事業につきまとう≪強制的要因≫の是非*3という論点については、当事者本人も、親・世間サイドも、いちばん致命的に議論が集中するポイントのはず。 どうしてこの点だけについても、公開で議論できないのでしょうか…。
- これにはもちろん、「教育には不可避的に強制的要因がつきまとう」という論点も関係すると思われます。
