「ひきこもる人の自殺」をめぐる解釈

【承前】　　以下のような見解があり得ます。

　斎藤環氏が「純粋なひきこもり事例には自殺がない」と言っているのは、うつ病や統合失調症の診断を受けていない人たちの話。ところが今回紹介された「KHJ親の会」のエピソードは、精神病圏もごっちゃにしている。だから、斎藤氏が「自殺はない」と言い、KHJ が「自殺は多い」と言うのは、当たり前。 自殺はほとんどが、うつ病や統合失調症の結果として起こっている。

これでは、自殺を選ばせる葛藤には、病気しかあり得ないことになります。*1


医療目線からは、自殺は「病気の結果」でしかない。
悩む本人からすれば、社会的・思想的要因を無視できない。
そういう平行線でしかないのかどうか。

言説の権威性が3つある。 　【参照】

    • （1）医療・アカデミズム　　（2）社会運動体　　（3）マイノリティ性を抱えた本人

それぞれが自分の内的論理で語るので、簡単な互換性はありません。
それを踏まえたうえで分析するには、簡単にどれかに依拠せず、語る必要があります。
少なくとも、自分がどの言説で語っているかに自覚的でなければ、「何がすれ違っているか」にすら気づけません。



医療言説による、「病気だから死んだ」への還元

ひきこもる人の男女比は、多くの調査で男性が女性の２〜３倍ですが（参照）、
これは自殺率の男女比とほぼ同じです。 直接の相関はともかく、いずれも男に多い。

この比率は国によって違うので（参照）、単純に生物学には還元できません*2。



様々な理由があるにせよ、たとえば自殺原因としてうつ病が決定的なのであれば、
男性の方がずっとたくさん、うつ病になっているはずです。　しかし事実は逆で、

　女性は男性の２倍程度、うつ病になりやすい。（厚労省「うつ対策推進方策マニュアル」）

だとすれば、《うつ病 → 自殺》 という、単純な因果関係にも還元できません。


ところが「自殺はうつ病のせい」と言い過ぎることで、葛藤が病気に還元されます。*3
私が抵抗しているのは、こういう不当な割り切りに対してです。
適切な論点生産こそが、抑圧されている。




「自殺するのは病人」という理解のしかたは、

人が追いつめられる理由を、医療カテゴリに還元しすぎです。

あるいは統計や証言には、以下のような事情もあります。




窓口を選んだ時点で、相談者はすでに分類されている

たとえば　（1）地元の精神科医を頼る人、 （2）メンタルヘルスと関係ない行政窓口にアクセスする人、 （3）精神保健福祉センターを選ぶ人、 （4）民間支援団体をまず探す人、 （5）有名支援者をわざわざ選ぶ人、 （6）そもそも専門職に期待しない人　では、それぞれカラーが違います。
各所に定着した相談者を比較すれば、期待値や「キャラが違う」に留まらず、
診断学上の位置づけや重篤さの度合いについて、クラスタが違ってくるでしょう。*4

紛争や手続きに都合のよい解釈が採用される

自殺や引きこもりにはいろんな実態があり得ますが、強度に満ちた詳細な分析*5 は、いろいろと不都合になりかねません。マニュアル的な概念操作から、外れる可能性があるからです*6。 いっぽう「うつ病」等の医療カテゴリは、関係者を説得するのに非常に都合がよい。
社会的処理のアルゴリズム化（≒発達障碍化）が進む今後は*7、ますます「手続きに即した解釈」が採用されるでしょう。
これでは、全体としての社会環境は悪化するばかりだし、
行政系の「対策」も、ルーチン通りの解釈や証言に合わせてしまえば、空回りして当たり前。
これも一種の、「合成の誤謬」と言えそうです。


*1:2012年6月30日のシンポ「精神病理からみる現代―うつ、ひきこもり、PTSD、発達障害」の北中淳子氏の発表では、「覚悟の自殺はあり得るか」というかたちで、医療的解釈と、思想的・社会的解釈の拮抗が問われていました。

*2:「経済的理由で自殺する人は、男性10人にたいして女性1人という割合で男性が圧倒的に多い」（Chikirinの日記）。 リンク先の 警察庁の資料 を見ると、「経済・生活問題」を理由に自殺している人は、平成21年度で 男性7634人、女性743人。 平成22年度で 男性6711人、女性727人。 「10対1」というのは、誇張とは言えません。

*3:「うつ病なら抗うつ剤しかない」というわけで、医師と製薬メーカーだけが得をする。 「どういう解釈を採択するか」には、「それで得をするのは○○だ」が絡みついています。

*4:たとえば「相談者のうち、発達障碍が疑われる割合」を訪ねて回ると、窓口によって、あり得ないほど比率が違っています。 具体的に申しますと、「６％」 「１０％」 「３０％」 「７０％」など。 文部科学省は、「小中学生全体の６・３％が発達障害」と発表したことがあります（2002年度）。 さらには（何度も引き合いに出して申し訳ないですが）斎藤環氏は、現在は「１割」と言っていますが、以前には「ひきこもり事例を2000例以上みてきたが、発達障碍はほとんど見たことがない」と言っていました（参照）。

*5:そうした分析は、公共性すら帯び得るでしょう。分析そのものの非人称の必然性が、私的利害の枠を超えてしまう。▼個別の結論以前に、こういう分析事業そのものが、臨床上の提案です。簡単にはアルゴリズムに還元できない分析を、やってみること。そのレベルを上げるにはいろいろと勉強が必要ですが、個別の「専門性≒ディシプリン」にハマるだけでは、順応ルーチンで終わります。

*6:たとえば過労死では、「本人のまじめな性格が、仕事上の要求以上に負担を大きくした」といった、場合によってはより実態に即したと言えるかもしれない解釈は、労働者側を不利に追いやることになります。それゆえ裁判実務では、詳細な分析はかえって忌避される（これは故・大野正和氏の指摘です）。 裁判に勝つには、「強制があった」という（もちろん嘘とは言えない）単純な構図が有益です。

*7:「かつては柔軟だったが、これからは硬直する」とは思えない。パターンからの逸脱は、つねに糾弾されてきた。変化するのは、そのパターンの設計具合だ。